国際商品市場に異変が生じている。
銅・木材価格の反落傾向が鮮明なのだ。
LME（ロンドン金属取引所）の銅３か月先物価格は５月に１万５百ドル台を突破したが、その後１万ドルを割り込む水準まで下落中だ。
年初の８千ドル台に比べれば高値圏に留まるものの、市場内では、潮目の変化が感じられる。
コロナ後の需要回復を投機的に囃し過ぎたとの反省感が漂う。
最大需要国である中国でも広東省ではデルタ型ウイルス感染拡大の影響が無視できない。

更に、中国の商品先物規制強化も効いている。
中国の５月生産者物価上昇率が前年同月比で９％上昇と、２００８年以来の高水準になったことで、当局は価格統制など一段と警戒を強めている。
人民元高により海外投機マネー流入も懸念される。
国内では退蔵目的の現物購入も見られるが、これも規制の対象になりそうだ。
更に、G7主導の中国包囲網により、市場内の中国孤立化不安も高まってきた。
木材先物価格も指標とされる６月限で、５月には１,７００ドルを超えていたが、直近では１,０００ドルを割り込んできた。
ここでもバブル反省機運が強まっている。

市場内では、製材企業などの幹部の保有自社株売却事例が指摘されている。
基本的に住宅市場は堅調が見込まれるが、業界内の木材購入退蔵傾向が強まり、業界在庫が膨張しているのだ。
１５日に発表された全米住宅建設業協会（NAHB）発表の６月住宅市場指数は８１とピークの９０から下落した。
住宅市場の景況感を示す指標だが、人件費や素材価格上昇が低下要因として挙げられる。
なお、同日発表された米国卸売物価指数も前年同月比で６．６％と１０年ぶりの上昇幅を記録した。
特に供給制約の影響を映す前月比で０．８％上昇とされる。
市場は、コロナ後の新常態のなかで新たな需給均衡価格水準を模索している段階なのだ。
木材先物価格もコロナ前は３００ドルから５００ドルのレンジで推移していた。
急落して１、０００ドルといっても、長期的に見れば高い水準である。

総じて、生産制約を織り込む過程での買われ過ぎに対する反動現象が顕著だ。
インフレに対する寄与度が冷静に見直されている。
果たしてパウエル議長が言うようにインフレは「一時的」なのか、或いは「持続的」なのか。
例えていえば、投機買いのドカ雪が表層雪崩を引き起こし、実需という根雪がどの程度あるかを探る展開である。

そして、金は「コモディティ」と「金融商品」の二面性を持つが、国際商品としてみれば、やはり、相場の頭が重い。
１,９００ドルからの反動が顕著だ。