「OPEC無き世界はどうなるか」サウジ系シンクタンクがレポートにまとめた、とウオールストリートジャーナル紙が報じ、市場の話題になっている。ときあたかも、原油先物価格６０ドル割れが視野に入り、弱気相場入りと宣告されている。

サウジ、ロシア、米国の原油生産量が、それぞれ１１００万バレル前後に達し、三つ巴で世界最大原油生産国の座を競うという市場の現状だ。

特にサウジとロシアが接近して、OPECを素通りする状況がNOPECと揶揄されるほどだ。

今週末１１日にもアブダビで非OPEC産油国も加えた「OPECプラス」の会合が開催される。これは１２月OPEC全体会合の前哨戦と位置づけられる。

OPEC内部の亀裂も拡大の一途だ。特にサウジ対イラン対立の構図が、トランプ政権イラン経済制裁再開とともに、激化してきた。

トランプ大統領は、原油高の元凶としてOPECを糾弾している。サウジ側は、中間選挙が終わり、米国国民生活を意識したOPEC叩きも小康状態になると状況分析したいところだ。しかし、中間選挙後の記者会見における、トランプ大統領の激しい言動を見せつけられると楽観的にはなれない。

報道によれば、件のレポートでは、OPEC解散で産油国が「仁義なき戦い」に突入するケースと、サウジが膨大な埋蔵量を武器に、原油価格形成主導権を握るとのシナリオが吟味されている。

そもそも、問題児ムハンマド皇太子は、長期的に原油需要はピークアウトするとの読みで、サウジ経済の脱原油化戦略を建ててきた。その資金源が、サウジの国策原油会社アラムコIPOだ。史上最大のIPOとされ、世界の取引所がサウジ詣でに走り誘致合戦を繰り広げた。しかし、上場のための情報開示などイスラム社会経済が受け入れられない点が顕在化して、現在は棚上げ状態となっている。そこにサウジ記者殺害疑惑が降って沸いたように生じた。

サウジは国際世論の激しい標的となった。そこで、サウジが原油を武器に使った７０年代のオイルショックの記憶が市場にはよみがえり、原油１００ドル説まで飛び出した。

しかし、原油消費国の新興国経済が減速するなかで需要減がジワリ市場には効いてきた。

イラン経済制裁によりイラン産原油輸出の急減が見込まれたが、トランプ政権が適用除外国を設定したことで、供給急減の切迫感は後退した。

そこに米国利上げによるドル高が原油含めコモディティー全体に下げ圧力をかけている。

このような市場環境で、本レポートはサウジ側が危機管理対策に動いている証左と見える。

１か月前には１００ドル説。現在は４０ドル説。価格予測は激しく振れる。いかに価格が限界的生産・需要により決まるとはいえ、需給だけでは到底説明できない。結局、OPECの存在が揺らぐと、投機筋が「漁夫の利」で価格形成主導権を握ることになる。

市場の視点では、生産者対ヘッジファンドのせめぎあいと映る。

さて、週末１１月１１日、日経セミナー＠新潟↓

https://www.nikkei4946.com/seminar/seminar.aspx?ID=2554&TYPE=

 

１１月２４日には＠仙台で。

 

そして、今日の写真は、まず、筆者がフロアートレーダーとして働いたことがあるNYMEXのフロアーにて。

食べる系では、自由が丘マガーリの、色も鮮やかな生ハム、パルメジャーノ・レジャーノ（チーズ）、ルッコラの３点セット。イタリア料理の定番だけど、こういう基礎的なところにシェフの技量が光るもの。そして、ムール貝。ぷっくりと豊満な食感。これも定番だね～～