完全雇用に近い米国経済に、大型減税と大型インフラ投資を注入すれば、原油価格高騰の中で、過熱によるインフレ懸念が危惧される。パウエル新ＦＲＢ議長も、年３回程度の利上げでは、「後手にまわる」リスクと対峙せねばならない。

 

そのような市場環境の中で、注目の１月米消費者物価上昇率が発表された。

月次で見ると、0.5%上昇、コアでも0.2%増から0.3%増は、インフレ懸念を連想させる上昇ピッチだ。

 

アルゴリズムも、瞬間的にドル買い、米株売り注文を発動した。

 

しかし、年次で見れば、2.1%増、コアで1.8%増は、徐々にインフレ期待が高まる程度の上昇率だ。

この統計で、パウエル新ＦＲＢが利上げ回数を増やすほどのインパクトではない、と判断して、一転ドル売り、米株買いに切り換えた。イエレン時代の緩やかな利上げピッチ継続が妥当との見立てだ。