円売りの波は７日NY市場寄り付きまで続き、１４５円を窺う局面もあったが、３．３５％台まで上昇していた米１０年債利回りが３．２５％台にまで下落したことがドル売り・円買い戻しを誘発。
といっても１４３円台後半に反落した程度で、その後は、再び１４４円台を回復した。
さすがに東京時間に円安が急進行したことで、NY市場には「先を越された」如き感触が漂っていた。
注目すべきは、ドル金利反落の要因だ。
まず、WTI原油価格が８２ドル前後の水準まで急落した。世界の中銀の利上げドミノによる需要減観測が嫌気された。
そもそもジャクソンホール後、コモディティの下げが目立つ。
銅先物価格も７日は持ち合ったが、８月下旬からの下落トレンドが顕著だ。
金もレンジの下限とされる１,７００ドル大台攻防の様相だ。

 

（７日はKITCOグラフ緑線のごとく、１,７１０ドル台程度だが、反発した。）

 
７日に発表されたISM非製造業総合景況指数の内訳を見ても、「支払い価格」と「入荷遅延」が低下して、供給制約緩和を連想させる。
更に、７日のNY市場で、これも注目された、ブレイナードFRB副議長講演でも、ガソリン価格変動のインフレ率への影響が論じられた。
６月にはガソリン価格上昇がFRBが最も重要視する物価指標であるPCEインフレ率上昇に０．４％ポイント寄与したが、７月にはガソリン価格下落がPCEインフレ率下落に０．２％ポイント寄与したとの分析だ。
但し、食品・飲料セクターは上昇基調が続いているとも指摘している。
なお、同氏は、月次のインフレデータ下落が数か月連続することが確認できなければ、インフレ目標値２％までの鎮静化は覚束ないと楽観論に釘を刺した。
更に、同講演では、FRBは引き締め過ぎリスクと引き締め不足リスクの背反に直面するであろうと述べられたことが、パウエル議長の表現よりハト派的と解釈された。
但し、利上げはしっかり継続との基本路線から離脱はしていないことも明言している。
結局、市場のいいとこ取りで、株買いの材料にされた感がある。
対して、外為市場での円売り仕掛け人たちには、格好の利益確定の円買い戻しの口実を提供する結果となった。
そこで円が反騰したところでは、すかさず出遅れ組の新規円売り注文が入る展開だ。
毎度お騒がせのFRB高官発言だが、FOMCを９月２０～２１日に控え、いよいよブラックアウト期間に入る。
その間に消費者物価指数（CPI）発表もあり、市場は疑心暗鬼になりそうだ。
６月FOMC直前のブラックアウト期間中に発表されたCPIが年率８．６％と上振れ、パウエル議長が前回までの発言を覆して０．７５％幅利上げを決断したことが「闇討ち」の記憶として市場には未だに鮮明に残っている。
FOMC後の記者会見質問役の常連FEDウォッチャーのなかには、明らかに恨みに思っている人もいる。
「私の質問に、０．７５％利上げはテーブルの上にはないと明言したではないか」と不満を漏らしているのだ。
パウエル議長にしても、そのような苦い体験があるからこそ、ジャクソンホールでは、有無を言わせず「殺し文句」を８分に簡潔にまとめ、質疑応答もなく、会場を去ったと思われている。
それゆえ９月FOMC後の記者会見では、パウエル議長の本音を探る質問が立て続けに出そうだ。
利上げ幅が０．５％か０．７５％なのか、というより、利上げの終着駅（ターミナルレート）が４％を超すのか、が今や最大の注目点だ。
４％の政策金利を半年以上も続けられれば、米国経済への影響はボディーブローの如く効くは必至だ。
既に、メスター・クリーブランド地区連銀総裁は「政策金利は来年早期に４％を若干上回り、維持されることが必要で、来年利下げは考えていない」と昨日も含め２回断言した。
これが事実となれば円相場１５０円のキッカケになろう。
コモディティの宴の後には、ほろ苦い夜明けのコーヒーが待っている。

さてさて、荒れ模様のマーケットと深夜に付き合う筆者の今や必需品(笑)となった「おかえり園田くん」の由来が判明。