昨日のブログは素っ気なかったが、今日はガッツリ系。かなり専門的ゆえ、読み流しで結構。
市場が警戒する１月米国消費者物価指数発表の前夜９日、国際金価格はじり高が続き１８３０ドル台。ドル金利が１．９％台で低下。市場では、インフレ楽観論と好調な米国１０年債入札結果が注目される。
９日にはFRB高官発言も材料視されたが、注目はその解釈だ。
ボスティック・アトランタ連銀総裁は、「３回から４回の利上げ」を見込む。利上げ幅予測に関しては、０．２５％刻みに留めている。タカ派とされるFOMC参加者の発言としては、市場にとって意外感がある。今や年内４回以上の利上げを織り込みつつあり、３月、５月の利上げ確率はほぼ１００％に達しているからだ。
本日発表の１月消費者物価指数も、事前予測では年率７．２％と１２月の７％を上回る数字が市場には流れ、懸念されているが、同氏は、月次で０．５％から０．４％へ下落が予測されているほうが懸念だと語っている。仮に、月次減少傾向が続けば、インフレは年内に緩和傾向となり、FRBもタカ派姿勢を弱めるであろうとも述べているのだ。
金市場は利上げ慎重なハト派なら買い。
ボスティック氏より強いタカ派と位置付けられるメスター・クリーブランド総裁の発言も注目された。利上げにもQT（FRB資産圧縮）にも積極的で、そのタカ派ぶりがメディアではしばしば見出しになる。
しかし、同連銀のHPに掲載された長文の講演原稿を精査すると「０．５％刻みの利上げを正当化するほどの状況とは思わない。インフレ動向を注視しており、鈍化傾向が見られれば、利上げ回数は減るであろう」とも述べて、発言にしっかりヘッジをかけている。QTに関しては、住宅担保証券をアウトライト（直接）に売却することを論じて注目された。償還期限満期の保有債券分を再投資せず自然減で総資産を圧縮してゆく方法よりアグレシッブ（積極的）な引き締めだ。但し、米国住宅市場は既に過熱状態なのに、FRBが２．７兆ドルもの住宅担保債券を購入保有し続けていることが、そもそも経済合理性を欠く。住宅ローン金利上昇に歯止めをかけることは、健全な消費性向を高める。
メスター、ボスティック両氏に共通することは、結局、データ次第、オミクロン次第で決める、ということだ。特に年後半の利上げ回数となると、「全てのFOMC会合がライブでリアルタイムで決める」とのパウエル発言に歩調を合わせる結果になっている。注目されるドット・チャートもFOMC参加者の金利予測分布を示すが、あくまでも四半期ごとの参加者個人的な予想に基づく数値にすぎない。かくして経済環境が流動的ゆえFRBもフォワード・ガイダンス（金融政策の方向性を明示する指針）を出せないことが、市場のボラティリティー（変動性）を激化させる傾向は変わるまい。
次に、ドル金利動向だが、９日には長期金利が１．９％台前半と前日に付けた２０１９年１１月以来の高さ（１．９７％）からは低下した。
その要因として３７０億ドルの１０年債入札が好調で１．９０４％で落札したことが挙げられる。特に外国勢の米国債購入が７割程度を占めたと、米国経済テレビ局CNBCは報じた。
やはり、米国債には安全資産としての買いが根強く、特に政府系ファンドや年金、更に外貨準備の資産としては一定の需要が見込まれる。保険・年金関連の日本勢の売買状況も米国債変動要因として常に注目されている。
なお、FRBが見る中立金利（経済に過熱的でも冷却的でもない金利水準）が２．５％とされるので、１０年債利回りも２％を突破すれば、そろそろピークアウト近し、との見解も市場では根強い。ゼロ金利解除といっても、歴史的な低金利状態は続く。BEIが２．４％台に沈みインフレ期待感が薄いと言えど、ドル実質金利はマイナス圏が続き、金には追い風となろう。
更に、２年債と１０年債の長短金利差は更に縮小して、イールドカーブは平坦化が進行している。これは、FRBが引き締め転換に出遅れ、性急に利上げを加速させることで景況感が悪化するシナリオを映すので、株式市場は歓迎できないが、リスクオフになれば金には追い風となる。
今週に入り、米国株価波乱も一服。決算後の売りが続きVIXに代わる恐怖指数扱いされたメタ株価も９日には久しぶりに反騰した。
しかし、CPIの発表数の解釈次第で株も金も未だ乱高下が続く可能性がある。筆者は、積極的に発言するタカ派に対して、沈黙を守るハト派の意見を聞いてみたい。ウイリアムズNY連銀総裁、デイリー・サンフランシスコ連銀総裁、エバンス・シカゴ連銀総裁、そして、FRB理事時代には超ハト派のスタンスをとっていたブレイナード新副議長（議会の承認待ち）の発言が、どの程度、タカ派色に染まってるのか。
９日には、ボストン連銀新総裁にコリンズ・ミシガン大学教授の起用も発表された。前任のローゼングレン氏は個人的株式投資が問題視され辞職して空席になっていたポストだ。
