注目されたFOMC後の記者会見は、いきなり核心を突く質問から始まった。
「雇用とインフレ率に相当な進展が見られれば」金融政策の変更も厭わず、とのことだが、それは具体的に、どのような経済状況を意味するのか。
インフレ目標２％のような具体的な数値を例えば完全雇用についても示せるのか。」
しかし、パウエル議長は、具体的数値目標には言及せず、明言を避けた。
そこには、ＦＯＭＣ内部のタカ派への配慮が滲む。
６月ＦＯＭＣ後に発表されたドット・チャート（参加者の金利予測）では、７名が２０２２年利上げを予測した。
最近の発言から、市場では、ボスティック・アトランタ連銀総裁、ブラード・セントルイス連銀総裁、ハーカー・フィラデルフィア連銀総裁、ジョージ・カンザスシティー連銀総裁、ローゼングレン・ボストン連銀総裁、カプラン・ダラス連銀総裁の６名をタカ派と特定している。
特にカプラン、ブラード、ボスティックの３氏は、自らがその７つのドットの一つであることを認めている。
「ハト派」への反旗とも見られる異例の「告白」だ。
その中で、パウエル議長は「中道派」と位置付けられる。
タカ派の懸念は、現在のインフレ傾向を一過性と「甘くみると」、後々、急激な引き締めに追い込まれ、市場が混乱するリスクだ。
更に、７月の議会公聴会では、議員たちから、選挙区での不動産バブルのリスクが指摘された。
対して、パウエル議長は、今回のＦＯＭＣ記者会見で、ＭＢＳ（不動産担保証券）購入が住宅ローン金利を押し下げ、住宅価格高騰の要因になる可能性を否定した。
デルタ型変異種への対応についても意見が割れる。
パウエル氏は、実体経済への影響が逓減傾向にあると語ったが、直近の米国保健当局ＣＤＣが発した警鐘との温度差は否めない。

また、パウエル議長は、ＥＣＢ（欧州中央銀行）や日銀への影響も配慮せねばなるまい。
８月には世界の中央銀行家たちが集う恒例のジャクソンホール中央銀行フォーラムが控えるからだ。
既に、ＥＣＢラガルド総裁は先手を打ち、実質的にインフレ目標を２％以上に引き上げるフォワードガイダンス（金融政策の方向性を明示）を発表した。
その結果、外為市場ではユーロ売り・ドル買いトレードに火が付いた。
米国の国益を考えれば、ドル高は、米国債の信認を高めるが、米国製品の国際競争力を弱めるので、自国通貨高も一線を超えればパウエル氏も「不快」に感じるのではないか。
「不快」とは、議会公聴会で、想定を超える物価上昇率高騰について、同氏が使った表現である。
総じて、主要中銀「緩和継続の我慢比べ」の展開になる可能性を秘めるが、そのなかで、ＦＲＢが緩和縮小を躊躇えば、ドル安・円高リスクも浮上する。
ＩＭＦに先進国中、唯一、経済成長予測を下方修正された状況で、これは日銀も看過できまい。
かくして、市場は８月相場波乱を覚悟しつつある。
まずは、ＦＯＭＣタカ派からの発言など「異音」が顕在化しそうだ。
グローバルな視点では、ＦＲＢは「世界の中央銀行」との認識も依然根強い。
黒田日銀総裁が発言すれば、欧米市場で注目されよう。
このような国際経済環境で、緩和的姿勢に転じた中国人民銀行の「我が道を行く」政策スタンスも、人民元相場を通じて、波乱要因となり得る。
リモート勤務が一般化したウォール街でも、リゾート地から、いつでも市場に参加できる臨戦態勢が目立つ。
FOMC後の市場は、テーパリング急がずとの観測からドル長期金利下落、ドル安で金が１,８１５ドル程度まで買われた。
引き続きレンジ内の取引である。

さて、東京五輪は、桃田選手予選落ちなど前評判の高かった選手たちが落ちて、若手の新人の金メダル奪取が目覚ましいね。
世代交代の時期なのだろう。これは良い傾向と思う。
個人的には、メジャーリーグ大谷選手のホームラン攻勢復活にワクワクしているよ。
大きい一発打った直後、バットを軽く置いての確信歩きがかっこいいね～～(笑)