金は１８００ドルの大台に接近したが、ガツンと頭を打たれ、一気に１７７０ドル台に急反落。（KITCO 青線グラフ参照）投機筋に弄ばれているので、まともに見る気にはならない。

今日の話題は東京五輪と日本株の関係。
コロナ禍で、筆者の海外出張は無くなったが、欧米市場関連の情報量は増えている。ニューヨークも日本も米国も在宅勤務が増えたので、SNSなどでの会話の頻度が高くなったからだ。

ネット環境さえ整備された場所であれば、日本の山岳地帯でも、リアルタイムにニューヨーク市場の情報が入ってくる。４０年以上にわたるマーケット関連のキャリアで構築された人的ネットワークがあるからだ。逆に、ウオール街に出張したときのことだが、たまたま古いビルの中のレストランで、ネット環境が不安定なために、食事時間中、情報の離れ小島の如き状況になったこともあった。

昨晩は、恒例の週末ZOOM会議に参加した。４０人ほどのグループで、ヘッジファンド、年金基金、政府系ファンドなど各分野の専門家たちだ。共通項はスイス銀行出身、或いは、その後輩や家族など関係者たち。「同じ釜の飯を食べた」仲間という横の繋がりゆえ、本音で語り合える。
最近の話題としては、日本株と、日本の機関投資家の米国債購入が注目され始めた。

日本株に関しては、これまで米国株、欧州株、新興国株（含む中国株）の３つのカテゴリーで株が論じられてきたなかで、「日本株」がかれらのレーダースクリーン上になかった。しかし、最近の日本株価の上昇、更にボラティリティーの高さゆえ、その理由を聞かれる機会が増えた。
昨晩も話題になり様々な意見が交わされたが、結論は「東京五輪中止なら買い」となった。

大阪・東京などの緊急事態宣言が米国の経済テレビでもブレーキング・ニュースとして報道された。Emergencyという単語が使われると、緊迫感が強いニュアンスになる。これまでコロナ感染者・死者が少ない国と思われていたので意外感があるようだ。

そこで、彼らの素朴な疑問として「オリンピックはどうなる？」との問いが今回も出てきた。
「行動制限でマイナス経済成長、更に、変異種侵入リスクを考えれば、東京五輪は開催強行シナリオのほうがリスクであろう。」
「世論調査では多くの国民が反対とのことだが、それでは、国民的高揚感も期待できない。」
結局、やはりオリンピックが中止なら日本株は買いも、と言う結論になった。
但し、ヘッジファンド組は、先物で売りから入る目論見が透ける。

対照的に、年金基金組は、じっくりタイミングを模索して買いを入れるスタンスだ。長期保有が前提ゆえ、膨張した日銀ETF買いの出口も意識せざるを得ない。ポスト・クロダも話題になる。その議論の過程で、日銀買いにより日経平均は４０００円かさ上げされている、との見解も指摘されるのだ。
外為関連では、円に関する関心が薄い。彼らの目はもっぱらユーロに向いている。
ドル金利上昇が大きな要因ゆえ、引き続き、生保やGPIFの米国債売買状況も逐次チェックしている。

総じて、これまでは「物価が上がらない事例」の代表格で名前が出たジャパンが、株式、債券市場で議論の対象になりつつあることは興味深い。

なお、偶然の成り行きだが、ゴルフの松山選手、テニスの大阪選手活躍は、ウオール街でもチャットの話題になっており、結果的に、日本の存在をアピールする機会になっていることも無視できない。
相場は理論だけでは説明できない部分があることを改めて感じさせる事例だ。