トランプ大統領がビットコインなど5つの仮想通貨を米国政府の戦略備蓄の対象とすることを検討と発表。あらためて、仮想通貨にお墨付きを与えたことで、ビットコイン価格は１割以上も急騰している。ビットコインは、金のライバルと見られがちで、デジタル・ゴールドとも呼ばれるが、ロコロンドンで一時２,８３０ドル台まで売られた後、２,8６０ドル台まで買い戻されている。

依然金は調整局面だ。それも歴史的高値圏で。

では、金とビットコインの関連を、どう見ればよいのか。
基本的に、中央銀行が発行する通貨ではないことが共通部分だ。
通貨として見れば、ビットコインはブロックチェーンという確かなテクノロジーの裏付けがある。
とはいえ、通貨の機能の面から見れば、両者は異なる。
通貨の価値交換機能の点では、ネット環境があれば、どこでも支払い手段として使えるビットコインが優れている。
しかし、通貨の価値保存機能の点では、明らかにツタンカーメン以来の時代を超えた価値を持つ金が有利だ。

そもそも、一日で１０％以上の価格変動があるビットコインは、投機的資産である。対して、金価格が一日で３,０００ドルから３,３００ドルに暴騰することなど考えられない。

今回はトランプ大統領が備蓄資産として認知する構えだが、４年後、米大統領が変わり、備蓄方針が変われば、どうなるのだろうか。
結論は、金とビットコインは両立するが、ビットコインのほうが、長期的価格上昇の継続が期待しにくい、ということであろう。