ECBはプレスリリースで金のワシントン協定はもはや不必要との見解を発表した。欧州の主要中銀が相次いで公的金保有の大量売却に走った時代に、主要国が公的金売却の自主規制として年間公的部門からの金売却量を４００トンとか５００トンに抑えるとの協定をIMF総会後のワシントンに居残って締結したのだ。これでNY金は２５０ドルで大底を打って、反騰を始めた。
しかし、今や、主要中央銀行が、ドル不安から公的金保有を増やす時代である。そこで、減らすための方策は、もはや不必要との判断だ。
公的セクターは年間５００トン程度を売却していたが、今や、年間３００－５００トン近くを購入している。その絶対差は１０００トン近い。年間生産量が３２００トン程度の市場にとって、この数字は市場の景色を変える。しかも、ヘッジファンドの買いとは異なり長期保有だ。中央銀行が買った分は、価格水準が切り上がるのは必至。筆者の金強気論の需給面からの主要因になっている。ECBのプレスリリースは、これを追認したかたちだ。
原文はこれ↓
https://www.ecb.europa.eu/press/pr/date/2019/html/ecb.pr190726_1~3eaf64db9d.en.html
そして、今日の写真は、焼きアナゴ、黒オリーブをすりつぶしたペースト添え。これが実に旨いのだよ。アナゴが地中海風に一変する。